がっちりしっかり耐震リフォーム

耐震性のために軽い瓦か軽い屋根材を使用する

各市町村に耐震診断に対する補助金制度がある

住宅の耐震補強をするには耐震リフォームが必要で、
当たり前ですが工事をするには費用がかかりますよね。
まあ耐震リフォームに費用がかかるのは仕方なしとして、
耐震診断にまで費用がかかっちゃうんですよねぇ。
これは家計にとってはちょっと厳しい状況ですよねぇ。
なんとか費用をおさえられないかと調べてみると、
無料で耐震診断をしてくれるリフォーム会社があるようですね。
近くに無料で実施してくれるリフォーム会社があれば是非お願いしたいですよね。

じゃあ近くにそんなリフォーム会社がなかったら？
その時は各市町村が設けている補助金制度を利用するのです。
補助金が受け取れればかなり助かりますよね。
条件は昭和56年以前に建てられた木造住宅です。
市町村によって条件や内容は少しずつ違ってますが、
この条件はほとんどの市町村で共通しています。
耐震基準が改正される前に建てられた住宅に対して、
市町村が補助金で耐震診断を援助してくれるのです。
制度の対象になっていれば申請しない手はないですね。
受け取れる金額は市町村によって異なりますし、
事前申請か事後申請かも異なります。
耐震診断前に確認しておきたい事項です。

耐震リフォームでの縦揺れ対策・横揺れ対策

耐震リフォームによって住宅の耐震性を向上させることができるのですが、
地震には縦揺れと横揺れがあり、
それぞれの揺れに対しての対策が必要です。

縦揺れ対策は柱と梁、柱と土台の接合部分を補強することです。
接合部分を金物で補強して外れないようにします。
住宅を支える重要な役目を担う柱と梁、柱と土台がバラバラになってしまっては危険ですものね。
柱と筋交いの補強も必要ですね。
筋交いプレート金具や山型プレート金具といった金具があります。
これらの金具によって接合部分を補強することができます。
よく聞くのが意味のない場所に金具を取り付けられ、
多く施工費を請求されるという話です。
たいていのリフォーム会社はそんなことはしませんが、
一部の業者はそういった無駄な施工をすることがあるので注意しておきましょう。

横揺れ対策は壁を補強することです。
筋かいや構造用合板によって耐力壁をつくることができます。
非耐力壁の場合は横揺れに対して強度を保てずに損壊や倒壊する危険があります。
耐力壁にすることで横揺れに強くなりますが、
バランスの配置を間違うと意味がなくなってしまいます。
耐力壁の持つ耐震性を発揮するにはバランスよく配置しなければいけないのです。
とにかく全ての壁を耐力壁にすればいいわけではないのです。
耐力壁のバランスよく配置することによって、
耐震性を発揮できるということを覚えておいてくださいね！

耐震リフォームするにあたって必要なのは耐震診断

耐震リフォームで補強することによって、
耐震性が不足している住宅でも大きな地震に耐えられるようになります。
安全のために早めにしておきたいリフォームです。

耐震リフォームをするにあたって、
まず必要なのは耐震診断です。
リフォーム会社に依頼して耐震診断をしてもらうことで住宅の今の耐震性を把握し、
そこから耐震設計を行います。
耐震診断しないことにはどの箇所が耐震性が不足しているのかわかりませんし、
補強箇所を把握するために必要なことなのです。

耐震診断では建築士が住宅を調査してくれます。
よく間違えやすいのは簡易耐震診断です。
現地調査をせずに図面だけでおおまかな耐震性を診断します。
はっきりとした耐震性はわかりませんが、
現地調査がなくほとんどの場合が無料なので、
おおまかでもとりあえず耐震性が知りたい時は便利です。
その結果、耐震性が不足しているとわかった場合は、
現地調査を伴う耐震診断が必要となりますので、
明らかに耐震補強が必要な住宅の場合は最初から厳密な耐震診断を受けておいた方がいいでしょう。
二度手間になっちゃいますもんね。
リフォーム会社にまず相談してみると色々教えてくれますので、
まずは相談してみましょう。

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